基本的な国内MBAガイド

実際に過去実施されたアンケートによると、MBA取得後の企業残留によって約2割の人が役員待遇にまでキャリアアップしたという結果があります。
確かに日本でもMBAが重要視されるようになってきてはいますが、マダマダ欧米などと比べてその傾向が低いのが現状です。
年々MBAへのチャレンジをする人が増してきていますが、実際にビジネススクールへ通う年齢の層は数年間の実務経験を積んだ20代後半の人が多くなってます。
準備や受講などMBA取得までのすべてのカリキュラムを修了する頃には30代前半となることから、そこから転職するとなると、企業からの提示年収は700〜1000万円程度となる事が多いデス。
MBA取得の長所として将来的年収アップを期待してる人も多いかと思います。これは真っ当な考え方であり、MBAプログラムは経営実務を学ぶことのできるカリキュラムで構成をされてますので、MBAホルダーは市場価値を上げる事ができることから、必然的に年収アップに繋がります。
MBAを取得するために業務命令としてビジネススクールへ派遣をされた場合、MBA取得したあとにその企業へ残ることで社内での役職、また人事評価が上がりますから、年収アップが期待出来るます。
またMBAホルダーには一般的社員より高額な年収を支払う必要があり、その高額な年収も採用のネックとなってるようです。
この年収額はスタンダードな30代前半のサラリーマンと比べて大幅に高額である事がわかります。
しかし日本では終身雇用制が今でも根付いていることから、MBAホルダーを外部から採用することに対し消極的となってます。
欧米では企業とビジネススクールの関係性が強いという事もあって、幹部候補として採用をし、高年収に期待するコトができます。

 

また日本ではビジネススクールの知名度よりも、その人のスキルがどの程度あるのかということが重要視されますが、欧米ではビジネススクールランキングが重要視されることになり、ランキングが上位であればあるほど年収が高くなります。